インタビュー

複雑化するネットワークシステムの管理を効率的に。複層防御を実現するソリューション|NetAttest20周年特別企画

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PCはもちろん、スマートフォンやタブレット端末といったネットワークへ接続されるデバイスが多様化している現在、社内ネットワークの管理は複雑化しています。利便性を向上させつつもネットワークの安全性を担保するためには、社内ネットワークの管理をいかに効率化できるかが重要となります。

このような課題に対し、ネットワーク機器メーカーとしてITインフラの知見を持ち、その運用を最適化するソリューションを提供しているのがアライドテレシス株式会社です。今回は同社へのインタビューをもとに、扱うソリューションの特徴や導入効果についてご紹介します。

高い技術力を活かし、ソリューション開発に取り組む総合ベンダーへ生まれ変わる

アライドテレシスでは、世界各地のITインフラの安全を支えるために、「IT インフラ」、「サイバーセキュリティ」、「ITサービスコンサルティング」の3つを軸に事業を展開しています。



最先端テクノロジーの研究・開発を行うために、米国シリコンバレーやニュージーランド、イスラエル、東京に拠点を構えているほか、中国とシンガポールに自社工場を構え、高い品質を担保できるよう徹底管理しています。

日本国内には北海道から沖縄まで約40か所に支社や営業所を構え、より手厚い地域密着型のソリューション提案とサポート体制を実現。他社のメーカーと比較しても拠点数は多く、地域密着型の営業ができることを大きな強みとしています。

アライドテレシスの開発する製品の特徴は、部品から選定を行い、品質の高いものを製造していること、併せて製品企画開発が一体となることで、お客様の要望にお応えできる点が挙げられます。こうした活動の結果として、日本のみならず、世界各国で技術的な表彰を受けるほど高い技術力が認められています。

特に、企業のネットワーク運用を最適化するソリューションである『AMF-SECurity(AMF-SEC)』は、RSA Conference 2020においてInfoSec Awards(情報セキュリティアワード)2部門や、2021 Fortress Cyber Security Awards(ネットワーク・セキュリティ部門)などの受賞実績もあります。

アライドテレシスでは、医療や官公庁、教育、製造、一般企業、交通公共事業など多岐にわたる分野にソリューションを提供しており、特に医療、官公庁、教育の3分野については、それぞれに特化したチームや部門を設置し課題解決に向けたソリューションを提供しています。下の図は、『AMF-SECurity』を導入している産業別のグラフであり、製造業、教育、公的機関など幅広く活用されていることがうかがえます。



このように、ネットワーク機器の製造メーカーとしてハードウェアの製品開発はもちろん、近年では企業が抱える課題を解決するソリューションサービスの事業にも力を入れており、メーカーとしての機器販売・サポートのみならずソリューションも提供の出来るメーカーとして評価を得ています。

『AMF-SECurity』によって複雑化するネットワーク管理を効率化し、複層防御によってセキュリティも向上

アライドテレシスの主力ソリューションのひとつである『AMF-SECurity』は、ネットワークシステムにおける「つなぐ・守る・使う」のうち、特に「守る」にフォーカスを当てたものです。

従来と違い、サイバーセキュリティの脅威は近年ますます巧妙化しています。不正アクセスの監視は従来、ゲートウェイとよばれるネットワーク機器が担っていましたが、現在はゲートウェイの監視だけで侵入を防ぐのは困難です。複層防御を考慮しつつ、実際に脅威が見つかった際の対処を早め、被害を小さくすることが重要です。

また、従来の一般的な社内ネットワークでは、PCが中心に利用されておりアクセスする端末も固定されている傾向にありました。しかし、現在はスマートフォンやタブレットをはじめとしたモバイル端末が中心に移り変わっています。

このように、社内ネットワークの管理は複雑化しており、現場のエンジニアや担当者にヒアリングをしてみても、現在よりもさらにネットワークセキュリティを高める必要性があることを多くの方が認識しています。

これに対して、経営層ではセキュリティ対策の重要性を認識しているものの、顕在化していない課題への予算捻出に苦慮している、セキュリティ対策を担う人材や専門的なノウハウが自社になく具体的な解決策が見いだせない、といった事情から踏み出せずにいるケースも少なくありません。

このような悩みを抱えている企業にこそ「AMF-SECurity」は効果的なソリューションといえます。アライドテレシスのGlobal Product Marketing部ソリューション開発インフラ・プラットフォームエキスパート土部氏は『AMF-SECurity』を導入する意義について以下のように語ります。

“ネットワークに接続するデバイスの数や種類が多様化したことにより、新たな人材の入社に合わせて端末を追加したり、組織変更、異動や退職に合わせて接続ポリシー端末を更新、削除したりといった作業の頻度が増えています。

また、医療機関では1人の医師が複数の病院を行き来しながら診療を行うケースも多くあります。このような場合は、医師本人の私物のPCを持ち込んで院内のネットワークに接続することになります。

こうしたデバイスの追加や変更があるたびにネットワークの設定を変更したり、端末を各拠点のセキュリティポリシーに合わせた設定に変更したり、という作業工数は非常に大きく、また委託業者などに依頼すると費用もかかることから、対策が中々進みづらい実態があります。

こうした事態に対して、『AMF-SECurity』を導入することにより、有線・無線のポリシー管理を、企業内アプリケーション(IT資産管理や人事管理など)、セキュリティアプリケーション(UTM、アンチウイルスなど)と融合、自動化することが可能です。これにより、従来のネットワーク管理の方法に比べて劇的に工数を削減でき、万が一不正アクセスなどが疑われる事象が発生したとしても迅速な対処ができるようになります。”


参考:アライドテレシス「気づいたときには、既に手遅れを確実に防ぐために」(最終閲覧:2022/12/7)


従来のように、ゲートウェイの監視だけで不正アクセスを防ぐことはできないとなると、PCやスマートフォンといった端末ごとにアクセス状況などを分析し、個々のデバイスが不審な動きをしていないかを監視する必要があります。そこで、『AMF-SECurity』ではホワイトリストとブラックリストに分類することで、社内ネットワークへアクセスできる端末を管理しています。

『AMF-SECurity』は業種を問わず多くの企業に受け入れられており、導入事例としては地方自治体のネットワークや大企業の社内ネットワーク、さらには大規模イベントにおけるネットワーク構築などの実績もあります。すでに提供開始から7年以上が経過していますが、システムの更改にあわせて引き続きご利用いただく企業様や自治体様が多くあります。

セキュアなネットワークシステムを構築するためにNetAttestシリーズは不可欠な存在

アライドテレシスでは、社内ネットワークの構築にあたって『AMF-SECurity』ソリューションを提供する際、NetAttestシリーズとのセットで導入を推奨するケースが多くあります。 この理由としては、従来、有線接続がメインであった社内ネットワークも近年では無線LANによる接続のニーズが高まっていることが挙げられます。

『AMF-SECurity』とNetAttestシリーズを組み合わせて提供する意義やメリットについて、アライドテレシスのソリューションエンジニアリング本部システムインテグレーション部の原島氏はこう語ります。

“NetAttestシリーズを導入する最大の目的は、セキュアなネットワークシステムを提供するためです。

無線LANを利用して社内で業務を行ったり、社外からのアクセスが多様化する中では、ネットワークの入口でユーザーや端末の認証を行う必要があります。しかし、新たに認証サーバーを立ち上げたり、認証サーバーを運用したりするには手間とコストがかかってしまいます。

そこで、社のAMF-SECurityソリューションと、NetAttest製品を組み合わせることで、手軽にかつ安全な認証環境を備えたネットワークシステムが構築できます。そのため、『AMF-SECurity』を販売する際にはNetAttest製品とのセットをご提案することが多いです。当社にとって、AMF-SECurityソリューションとNetAttest製品は切っても切れない存在といっても過言ではありません。

弊社としては、ソリトンシステムズと2004年より18年間協業させていただいております。これからも共に成長しながらよりよいセキュリティサービスを提供していきたいですね。”

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「複雑化するネットワークシステムの管理を効率的に。複層防御を実現するソリューション」(PDF)

謝辞

アライドテレシス株式会社様、インタビューにご協力いただき誠にありがとうございました。

多種多様なデバイスがネットワークに接続されるようになった今、セキュアなネットワークシステムの構築は多くの企業にとって重要な課題です。20周年を迎えたNetAttestシリーズを中心に、これからも安心・安全なネットワークシステムを支えるソリューションを継続的に提供してまいります。

取材日:2022年10月14日
株式会社ソリトンシステムズ

記事を書いた人

ソリトンシステムズ・セールスチーム